ナサニエル・ポッパー: デジタル・ゴールド──ビットコイン、その知られざる物語
ビットコイナー必読。
(★★★★★)
横尾宣政: 野村證券第２事業法人部
オリンパス事件の指南役とされた人物の残酷物語
ジュンコ・グッドイヤー: アメリカで感じる静かな「パープル革命」の進行とトランプ大統領誕生の理由
アメリカ国民がトランプという狂気を選んだ切ない理由 (★★★★)
山口敬之: 総理 (幻冬舎単行本)
安倍ＶＳ麻生の本質は？ (★★★★)
岩村 充: 中央銀行が終わる日: ビットコインと通貨の未来 (新潮選書)
中央銀行は不要になる？ (★★★★)
林 敬一: 証券会社が売りたがらない米国債を買え！
円高の時に買いましょう。 (★★★★)
隈 研吾: 建築家、走る
建築家は、出走を義務づけられた競走馬。 (★★★★)
牧野知弘: 2020年マンション大崩壊 (文春新書)
マンションはリスクだらけ。
でも買うしか無い？ (★★★★)
三好 範英: ドイツリスク 「夢見る政治」が引き起こす混乱 (光文社新書)
ドイツは夢見るロマン主義者。真似しては危険。 (★★★★)
竹森 俊平: 逆流するグローバリズム (PHP新書)
ユーロの本質的欠陥に迫る良書。 (★★★★)
清武英利: しんがり 山一證券 最後の１２人
山一証券の意地を見せた最後の侍たち。 (★★★★)
ユン・チアン: 西太后秘録 近代中国の創始者
西太后なくして中国の近代化なし。 (★★★★)
大久保 潤: 沖縄の不都合な真実 (新潮新書)
基地は要らん、金は要る。
(★★★★)
池田 信夫: 日本人のためのピケティ入門―６０分でわかる『２１世紀の資本』のポイント
分かりやすく、すぐ読める。 (★★★★)
熊谷 徹: ドイツ中興の祖ゲアハルト・シュレーダー
(★★★★)
梅原 季哉: ポーランドに殉じた禅僧 梅田良忠
大戦時の東欧に、こんな日本人がいた。 (★★★★★)
橘玲: タックスヘイヴン Tax Haven
(★★★★)
池田信夫: 「空気」の構造 (アゴラi文庫)
平和な日本では「空気」が支配者です。
(★★★★★)
村上 智彦: 医療にたかるな (新潮新書)
夕張はギリシャだった (★★★★)
藤沢 数希: 外資系金融の終わり
投資銀行への訣別？ (★★★★)
鈴置高史: 中国に立ち向かう日本、つき従う韓国
(★★★★)
朝日新聞中国総局: 紅の党 習近平体制誕生の内幕
(★★★★)
増田 俊也: 木村政彦はなぜ力道山を殺さなかったのか
男たちの怨念に圧倒されます。 (★★★★★)
マイケル シャラー: 「日米関係」とは何だったのか―占領期から冷戦終結後まで
日本はアメリカによって変えられることを選択しました。 (★★★★★)
横山 秀夫: 64（ロクヨン）
プロット良し、脇役いまいち。惜しい！ (★★★★)
遠藤 誉: チャイナ・ジャッジ 毛沢東になれなかった男
谷開来の殺人の真相に迫ります。 (★★★★)
池田 信夫: 「日本史」の終わり 変わる世界、変われない日本人
江戸時代を生きる日本はグローバル化可能か？ (★★★★)
呉 善花: 韓国併合への道 完全版 (文春新書 870)
「親日」韓国人が語る現代史。悪いのは韓国？
(★★★★)
中村 淳彦: 職業としてのAＶ女優 (幻冬舎新書)
脱げば良い時代の終わり。 (★★★★)
原田 マハ: 楽園のカンヴァス
美術館に行きたくなります。 (★★★★)
西川 善文: ザ・ラストバンカー 西川善文回顧録
(★★★★)
萱野 稔人: 没落する文明 (集英社新書)
萱野 稔人と神里 達博 が文明の限界を論じます。 (★★★★★)
小林 由美: 超・格差社会アメリカの真実 (文春文庫)
格差本の古典になりそう。 (★★★★★)
サラ ローズ: 紅茶スパイ: 英国人プラントハンター中国をゆく
歴史は絡まっている。 (★★★★)
由良 秀之: 司法記者
著者は郷原弁護士。 (★★★★)
佐々木 融: 弱い日本の強い円 （日経プレミアシリーズ）
円高解明の決定打。 (★★★★)
佐々木 紀彦: 米国製エリートは本当にすごいのか?
(★★★★)
杉本 信行: 大地の咆哮(ほうこう) (PHP文庫)
この人の死は本当に惜しい。 (★★★★★)
マイケル・ルイス: 世紀の空売り
(★★★★★)
福岡 伸一: 動的平衡 生命はなぜそこに宿るのか
(★★★★★)
アンドリュー・ロス・ソーキン: リーマン・ショック・コンフィデンシャル（上） 追いつめられた金融エリートたち
(★★★★★)
白戸 圭一: ルポ資源大陸アフリカ―暴力が結ぶ貧困と繁栄
資本主義、最後のフロンティア。 (★★★★★)
郷原 信郎: 思考停止社会~「遵守」に蝕まれる日本 (講談社現代新書)
法律の奴隷になるな、考えろ。 (★★★★)
半藤 一利: 幕末史
明治維新は下級武士の権力闘争。
(★★★★)
俊成 正樹: 日本から水がなくなる日
世界最終戦争は「水」。 (★★★★)
豊島 逸夫: 金を通して世界を読む
金に関するベストブック。 (★★★★★)
佐野 眞一: 沖縄 だれにも書かれたくなかった戦後史
(★★★★)
日本レジデンシャル投資法人（ＮＲＩ）の資産を新設合併の形で取得したアドバンスレジデンス投資法人（ＡＤＲ）には、負の暖簾が500億円発生しました。
これは受け入れたＮＲＩの資産価格と、そのために発行したエクイティ総額の会計上の差額概念ですが、要するに、それだけ安く買えた、ということです。
この利益は今期（平成23年1月）決算にて一気に利益計上される予定なので、業績見通しは、
「売上210億円、経常利益24億円、純利益524億円（！）」
と、純利益が売上の2.5倍もあるスーパー好決算になっています。
ギリシャのデフォルト不安という激震はひとまず収まったものの、スペイン格下げなどの余震が発生し、欧州債務不安により、市場はいまだ不安定です。
欧州の中心ドイツは、ギリシャ問題への負担を渋った後、一人で勝手に市場の規制に乗り出し、ユーロ安を扇動。
結果的には自国産業に有利な状況を作り出しました。
左はこの6ヶ月のＤＯＷとＤＡＸの比較ですが、ドイツの勝ちです。
27日のＮＹ市場は大幅に反発。
株高、円安、資源高でした。
ユーロ/ドルの反発幅は、いまだ限定的。
欧州を良く知る投資家ほど、この地域が一つにまとまる難しさを理解しているのかもしれません。
ユーロは時折り反発するものの、今のところトレンドは依然右肩下がりです。
昨日のＮＹ市場は、株安、ユーロ安、原油高。
これを受けてアジア市場では資源通貨が堅調です。
欧州圏が財政健全化のためデフレ圧力がかかると予想される一方、アメリカ経済の回復傾向や新興国の旺盛な需要により、商品相場の一段の下落は回避されそうになっています。
ポイントは二つあると思っています。
①初動の遅れが致命的だったという点。
②酪農家の負っているリスクが適正かという観点。
国は、いや県は、などと言っている現状を見ると、対応の責任が分散していることは明白で、そのことが初期判断の遅れに繋がったと考えられます。
一手に責任を負う部署があれば、体面上も、早く動かざるを得ません。
世界的な資産圧縮の動きが、よりレバレッジの高い新興国市場に顕著に現れた、といって良いかと思われます。
17日付けのＦＴの記事、「Hedge funds hit by May volatility」によれば、著名ファンドの多くが赤字で、いくつかのヘッジファンドは今年の利益を全て吐き出したとあり、状況はその後の1週間で、さらに悪化しているはずです。
株式市場やクロス円の大幅な調整に目を奪われがちですが、ユーロドルは19日の1.214を底に3日連続で下値を切り上げ、反発しているのが事実です。
元々多くのコバンザメファンドは、「1.2」まで下がってくれ、と祈っていた（？）とも言われていますので、ユーロショート大連合から、いち早く抜け出す動きが出て来たのかもしれません。
なお、海外資産を圧縮した欧州投資家の本国送金需要ではないか、との声もあります。
同じ資源通貨でも、加ドル＞豪ドルが目立つので、これは米中代理戦争の勝者がアメリカだということを市場は示唆している。
今朝の段階では、そんな事を考えていたら、事態はさらに進展。
左はユーロ／豪ドルですが、今日になってユーロが急騰。
今まで稼ぎ頭ともいえる、「ユーロ売り豪ドル買い」ポジションも解消の動きです。
コメントにお答えしようとしたら、かなり長くなってしまったので、以下のとおり、エントリーにさせて頂きます。
中国経済への懸念はインフレですので、これが沈静化すれば投資マネーが戻ってくると思われます。
今のところ当局は、預金準備率の引き上げで対応していますが、いずれ利上げと人民元切り上げが必要になると世界は見ています。
人民元の切り上げがあれば（上昇幅にもよりますが）、一旦は輸出関連企業が売られるかもしれませんが、Ａ株アク抜けの可能性は非常に高いと思います。
下げ止まらないユーロが売りを誘発し、14日の欧州株式市場は大きく下げました。
スペイン-6.6％、イタリア-5.3％、フランス-4.6％、ドイツ-3.1％、イギリス-3.1％。
ユーロがどこまで下げるのか、私には全く予想できません。
ＧＷに「間人のお宿 炭平」という宿に行って来ました。
間人は「たいざ」と読みます。
場所は丹後半島の西側。
京都から車で約4時間。
辺境とも言えるロケーションですが、関西系ＴＶを中心に、メディアでも良く取り上げられています。
この半年ほど、香港市場はすっかりアメリカに負け。
15％ほど差が付きました。
香港市場は当然ながら本土の上海市場に影響を受けます。
その上海市場は長期スランプ。
理由は、金融引き締めやプチバブル崩壊により、企業業績の停滞が見込まれるから。
というのがアナリスト的な答えですが、巷で噂されているのは大量の「空売り」です。
ＥＣＢが決定した救済策に最も批判的な国はドイツです。
怠け者ギリシャを助けることへの怒りが第一の理由ではありません。
ＥＣＢがユーロ債を購入するという金融緩和策がハイパーインフレーションを引き起こすという連想を与えたからです。
第一次大戦後の超ハイパーインフレーションのトラウマから、ドイツ人が中央銀行に求めるのは、一にも二にもインフレファイターであることだけと言っても過言ではありません。
昨日の7時のＮＨＫニュースで、愛知県にある法科大学院の取り組みを紹介していました。
司法試験の合格率低下に悩むその大学院では、予備校と協力して受験対策を行ったところ、前年の合格者ゼロから4名の合格と「大躍進」し、生徒も教師も大喜び。
そこで登場したのが文科省。
市場に催促されるかのように欧州で緊急支援策がまとまり、ひとまず市場は反発。
7日の朝に82円台で約定したカナダドルが91円台と、ほぼ10円アップしたので、今朝までに豪ドルを含めて全部売りました。
止まりそうがないユーロ安を利用する一つの方法として、この機会に欧州の多国籍企業を買うという方法が考えられます。
今なら単純に安く買えるという理由の他に、もしユーロ安が長引けば、コストがユーロで収入が外貨の企業に有利に働くという理屈もあります。
ギリシャ発の金融不安によって脇役になってしまいましたが、米の非農業部門雇用者数変化(4月)は+29万人。
予想の+16万2000人を大きく上回りました。
グラフで見ると、回復トレンドは明瞭です。
ＦＴの今日付けの記事「Worst is over for commercial property, according to DTZ」
（注）ＤＴＺはイギリスの大手不動産コンサルティング会社
によれば、世界の10都市のうちの9都市で、商業不動産価格は｢フェアバリュー｣を取り戻している、とあります。
ＤＴＺは、今年グローバルベースでの不動産投資は5％増加、今後2年間は、年4％ペースで不動産価格は反発すると予想しています。
人間の命よりも、自分たちの「あぶく生活」の方が大事だと言わんばかりのデモ隊の態度。
それに乗じる無政府主義者。
世界は唖然としてパニックになりましたが、その背景には過剰な楽観が存在したことも事実です。
誤発注の可能性が高いとは言え、記録上、6日のＤＯＷの安値は、9,869.62＄。
前から言っていますが、最高値14000の7掛けが9800＄。
実はこの辺りが適正値だと思われます。
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