さらなる回復には現実の数字が必要
この間、東証一部では時価総額30兆円が失われました。
震災の直接被害15~20兆円に経済停滞の影響を加えれれば、妥当な評価かもしれません。
冷静に見て、建機やエネルギーなど復興特需がある銘柄以外は、震災前同等に買われる理屈は薄く、売られ過ぎのリバウンドが終われば、短期的な妙味は終わったというのが現実です。
操業再開の道筋が見えない自動車産業などは、電力不足による稼働率頭打ちもあり、「長期的には立ち直る」よりも「本格回復は遅い」というリアリズムが支配的に感じられます。
左は、コマツ(6301)、三井物産(8031)、日産(7201)、東芝(6502)です。
コマツは上抜け、物産は震災前水準を回復、日産・東芝は日経平均を下回って推移です。
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