シカゴ筋ポジションの確認（11/19時点）

　　　　　　　　（11月19日）　（11月12日）　（増減）
カナダドル　　 ▲16335　　 　▲16092　　▲243
スイスフラン　　 　3669　　　　　3189　　　+480
ポンド　　　　　 ▲1665　　　　▲9303　　　+7638
円　　　　　　　 ▲112216　　　▲95107　▲17109
ユーロ　　　　　 　8911　　 　　16826　　　▲7915
ＮＺドル　　　　　 12476　　　 　10366　　　+2110
豪ドル　　　　　 ▲35762　　　▲35809　　　+47

他の通貨ペアに大きな動きが見られない中で、円ショートが大幅に増加しています。

1990年まで遡って見ても、2007年の円キャリー全盛時代を除けば最大レベル。

豪ドルは小動きですが、この後20日にＩＭＦが、豪ドルは10％過大評価というコメントを出していることもあり、対ドルで0.945から0.915に急落。
現時点では相当程度、売りポジションが増加しているものと推測されます。

ここ10日間ほどの円安株高は、やや唐突な印象ではあったものの、日経平均は1000円以上、ドル円は2円ほど高くなりました。

ドル円相場を振り返って見ると、5月に103円まで急上昇して失速。

6月には94円台まで急降下しましたが、それから半年間の揉み合いを経て上昇機運となっています。

しかしながら、2年もの日米金利差のグラフからは、ここ最近のドル円相場を全く説明できません。
米国の金利見通しは、先の長いものほどＦＲＢの緩和政策終焉で上がるだろう、が基本。

長期金利ではどうか。

グラフは、米国長期金利とドル円、ＤＯＷのグラフ。

ドル円相場は米国長期金利よりもＤＯＷと相関性が強く、スケール調整しなくてもピッタリ一致しています。

ドル円相場は金利差に反応しているというよりも、金利上昇にも関わらず上がり続ける株価に連動していることになります。
正に金融相場、といったところでしょうか。

とはいえ、日米株式市場は過熱気味で、いつ大き目の調整が入ってもおかしくない状態。

市場が期待している緩和姿勢の逆が起こった時には、一気に株安円高の流れへと反転するでしょうが、米国の金利上昇はドル円相場をサポートするので、それが日本株の歯止めになる可能性もあります。

緩和継続ならリスクオンで株高円安、逆に金利上昇なら金利差で円安だから下値限定という都合の良い思惑が、日本株買いに存在するのでしょうか。

ちなみに購買力平価を見ると、企業物価ＰＰＰ（緑色）が98円。

プラザ合意以降、この水準を現実の為替相場が大きく上抜けたことはありませんので、この点からは、日本の物価がもう少し上昇しないと、このまま一気にドル円が上方向に突き抜けるのは難しいと言えます。

なお、貿易収支だけでは無く、経常収支も悪化。

グラフのように、9月の経常収支（季節調整済）が赤字に転落しました。

この発表は11月11日ですから、これが急激な円売り姿勢のトリガーだったのかもしれません。