ドル高は引きこもり銘柄に有利か

株式市場はきわどい局面ですが、3Qの決算シーズンが始まりました。
アルコアやペプシは○でしたが、半導体受注は×。

10日のNY市場では、マイクロチップ・テクノロジー（MCHP）が▲12％、煽りを食って大御所インテルも▲5％。
主因は中国の景気減速と言われています。

グロ-バルに展開しているほど、景気低迷と為替で不利なので、アメリカ国内だけで事業をする企業を選好する動きがあると報道されています。

ダウ銘柄の中で、海外比率が低いものを探すと、ATTとベライゾンがほぼ国内100％。（以下、米国内の定義にはカナダやメキシコを含む場合があります）
ホームデポ（HD）が海外1割、JPモルガン（JPM）が2割程度。

比較してみると、料金請求に関する不祥事のあったATT以外はダウ平均より上なので、国内有利と言えそうです。

保険のトラベラーズ（TRV）も海外は4％なので、海外が半分近くあるプルデンシャル（PRU）と比較。
ここでも国内派が有利。
特に最近になってプルデンシャル（PRU）は急降下しています。






ダウの中で海外比率が多いのは、インテル83％、キャタピラ61％、コカコーラ54％など。

最も海外比率、特に新興国の多いキャタピラは最下位。
コカコーラとインテルは個別に強く、ダウ平均を上回っています。

小売りの中で、海外が3割あるウォルマートと、全米でドラッグストアを展開するCVSケア。

国内派のCVSケアが勝ち。

CVSは10月からタバコ販売を止める英断をしましたが、売上減よりもレピュテーションアップが上回ったのでしょうか。



純粋に国内オンリーでディフェンシブな電力銘柄はどうか。

大手のデュークエナジー（DUK）とS&P500の比較。
10月に入って逆転。

これは国内海外と言うよりは、気分が防衛的になっていることと、原油の値下がりや金利低下が電力には追い風ということかもしれません。

全般に、一定程度の国内派有利の傾向が感じ取れる、という状況でしょうか。

なお、売上高の国内外比率に関しては、「米国会社四季報 2014年版」を参考にしました。