ＯＰＥＣ総会は減産合意できず

ＯＰＥＣ総会は事前の予想通り、減産合意無し。

サプライズが無い割には、北海ブレントもＷＴＩも、概ね▲7％と良く下げました。

ＮＹはサンクスギビングで休場でしたが、英国株式市場でのロイヤルダッチシェルは▲3.7％。
今晩のエクソン、シェブロンも、この位の下げが目安となりそうです。

東京市場では、空運、海運、タイヤなどの原油安メリット銘柄が大きく上昇。
ANAが+7％なんて、いつ以来でしょうか。

一方、原油関連は軒並み安。
国際帝石、石油資源開発など、石油権益主体の「上流」銘柄は▲5～7％。
川下の精製部門を持つJXや出光は▲2％程度と、相対的には持ちこたえています。

今後の価格動向はともかく、2014年11月27日は、ＯＰＥＣの価格カルテル機能が大きく損なわれ、新たな時代が到来したという歴史的事変として記録されるでしょう。

そもそも原油先物（WTI）が金融市場（NYMEX）で取引されるようになったのは、1983年。
二度のオイルショックで大きな痛手を被ったアメリカが、価格主導権を取り戻すための戦略でした。

しかしながら、ＯＰＥＣ、特にサウジは産油量をコントロールし、市場価格への影響力を保持し続けてきました。

アメリカは、シェールオイル開発の進展と共に、政治力よりも需給主体で決まる市場主義、即ち米国優位の世界を、ほぼ半世紀ぶりに取り戻したとも言えそうです。

ただし、高い原油代金でバラマキ政治をしている産油国の中には、政情不安に陥る国も現れることが予想され、その混乱が先進国にとって新たなコストとなる懸念には、十分な注意を払う必要があるように思われます。