今週の相場（2/25時点）

今週のS＆P500は+0.8％、NASDAQは+1.1％、日経平均は2.4％安。ちなみにDOWはほぼ変わらず、半導体指数は+2％でした。

米長期金利は1.93％→1.97％に上昇、ドルインデックスは96.1→96.5に上昇、ドル円は115円ちょうど→115円50銭とドル高方向。ウクライナ情勢は、ロシア軍の進撃によって本格的な武力衝突となり、有事のドル買いが起こっていると解説されています。

今週のコモディティ市場では、WTIが+1％と比較的穏やかであり、主要品目では小麦の+6％が目立ちます。世界の小麦輸出量の内、ロシアとウクライナで3割を占めます。

ロシアが本格的な軍事行動を始めたのは、ウクライナ時間で24日未明。日本は同日の昼頃で、その日の日経平均はザラ場で年初来安値を付け、前週からの下げ率は5％近くに達しました。

その晩のNY市場は、ウクライナ各所での戦闘状況が伝わり、寄り付きは大幅安で始まったものの、終わってみればS＆P500は+1.5％、NASDAQは3％以上のプラス。

売り物の出尽くしや国際情勢の緊迫によってFRBの利上げスタンスが弱まるとの観測等によって、結果的には「事実で買い」の動きとなり、特に金利に敏感なグロース銘柄の戻りが目立ちました。

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今週の相場（2/18時点）

今週のS＆P500は1.6％安、NASDAQは1.8％安、日経平均は2.1％安。主要株式指数は、概ね2％の調整でした。

米長期金利は1.92％→1.93％、ドルインデックスは96→96.1、ドル円は115円40銭→115円ちょうど近辺。先週に引き続き、殆ど動きがありません。相場はウクライナ情勢に一喜一憂と言うよりは、膠着状態に近いように見えます。

コモディティ市場では、WTIが週間で1％安と一服したものの、天然ガスは+13％、金は+3％。

ビットコインが株との相関性が高くなってリスクオフ時のヘッジ効果が期待できないため、金（ゴールド）にも一定の評価が戻ってきたように感じられます。

低調な地合いを受けて、個別には高PERの修正が依然続いています。

金曜1日で、テレビストリーミングプラットフォームのロク（ROKU）とスポーツベッティングのドラフトキング（DKNG）が22％安。カナダで生まれたショピファイ（SHOP）は週間で23％安。

ARKKは週間で10％安。不人気のメタ（FB）は6％安。好決算と評価されたエヌビディアも上昇できずに1％安。

グロース投資家はかつての余裕を失っていますから、巣ごもり恩恵銘柄は、ちょっとした決算ミスで大きくバリュエーション調整を迫られています。

半導体指数は+0.6％と何とかプラス。トラベル関係では、カーニバルクルーズ（CCL）とデルタ航空が+1％、マリオットホテル+3％と、健闘しています。

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今週の相場（2/11時点）

今週のS＆P500は1.8％安、NASDAQは2.2％安、日経平均は+0.9％。

米長期金利は1.91％→1.92％、ドルインデックスは95.5→96に上昇、ドル円は115円20銭→115円40銭。1週間で見ると小動きです。

木曜に発表された米CPI（1月分）は、前年比で+7.5％と依然高止まりしており、米長期金利は2％台に到達し、ドル円は116円30銭までドル高。株式は、金利上昇を懸念して売り反応となりました。

金曜には、ホワイトハウスがウクライナ滞在米国人に48時間以内の退避を勧告したことによってリスクオフ姿勢が強まり、更なる株安と、前日とは逆の金利低下。為替市場では、「ドルも円も強く、円はドルよりも強い」という典型的避難パターンとなり、ドル円は115円40銭まで後退しました。

株にとってはダブルパンチ。債券にとっては、インフレで売り→地政学リスクで買い、のシーソー反応でした。

個人的には、ロシアのウクライナに対する実力行使の可能性は依然として高くないと見ていますが、プーチンとしては、ウクライナがNATOに入らないという保証も、ノルドストリーム2の開通目途も得られておらず、このままでは引き下がれない状況であることも事実かと思われます。

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今週の相場（2/4時点）

今週のS＆P500は+1.5％、NASDAQは+2.4％、日経平均は+2.7％。インデックスは、週間では落ち着いていました。

米長期金利は1.77％→1.91％に上昇、ドルインデックスは97.2→95.5とドル安ですが、ドル円は115円20銭で変わらず。

ユーロドルは先週の1.114→1.145と2.8％ほどユーロ高ドル安方向に振れているので、普通ドル円は円高方向に振れそうなものですが、リスクオンの円売りが拮抗させたという感じでしょうか。

ドイツ長期金利はマイナス圏から+0.2％とプラス圏に浮上しており、為替相場は米長期金利上昇よりも、ECBのタカ派的スタンスに強く反応した様子です。

金曜発表の米1月雇用統計は、雇用者数が前月比46万7000人増と、市場予想の15万人増を大幅に上回り、12月分も19万9000人から51万人に改定。失業率は4.0％と、前月の3.9％からは小幅悪化。最も注目される賃金は前同比0.7％増と、前月の0.6％増から加速。

これを受けて、3月利上げは更に確実なものとなり、長期金利はコロナ前2019年12月の水準まで戻りました。2年債金利も1.32％と、同時期のレベルまで復帰。

市場金利はコロナバブルの終了を告げていますが、遅れているのはFFレートと膨張したFRBの総資産のダイエットです。

通常、これだけ金利市場が上方に動くとグロース系の株価がネガティブに反応するものですが、金曜日はNASDAQが+1.6％と、主要指数の中で最も上げ幅が大きいという結果。金利上昇に負けないハイテクとなったのか、一時的な反発現象なのか、まだ見極められていません。

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