5分で振り返るポンドの歴史(2022年改訂版)
いち早く産業革命によって工業力を増し、1850年代にインドの植民地支配を確立させたイギリスは大英帝国と呼ばれ、19世紀のポンドは基軸通貨でした。
日露戦争の戦費調達のため、当時日銀副総裁だった高橋是清が二度もロンドンを訪れ、ポンド建て日本国債発行に奔走したことは良く知られています。
イギリスの最大支配権地域は、ざっと下図の通りです。
1873年に出版されたジュール・ベルヌの「80日間世界一周」は、ロンドンからスエズ運河(エジプト)を通って、インドのボンベイからカルカッタ、そしてビルマを経て香港、横浜、サンフランシスコ、そしてニューヨークからロンドンに戻るというルートですが、日米以外は全て英領でした。
この広大なる大英帝国も、20世紀前半の二度の世界大戦で弱体化します。
ドイツとの戦争で疲弊した英国民は癒しを求め、日本が敗戦する1945年8月の直前7月の選挙で戦争の英雄チャーチルを退陣に追い込み、「ゆりかごから墓場まで」を合い言葉に福祉政策の充実に舵を切りました。労働者の権利は強く保護され、基幹産業は国有化されます。
働く意欲は失われて産業は非効率となり、60~70年代の英国は、労使紛争の多発と経済不振のため、「ヨーロッパの病人(Sick man of Europe)」と呼ばれました。
ロールスロイスもジャガーもこの時期に国有化され、現在ではロールスロイスの自動車部門は独BMW傘下、ジャガーはインドのタタ・モーターズ傘下です。
何しろ病人の通貨ですから、1970年代前半のポンド/ドルは、2.6→1.6と、4割も安くなりましたが、質素倹約と勤勉をモットーに育った雑貨屋の娘サッチャーは、落ちぶれた帝国の姿に奮起します。
「私が戦わなかった日は1日も無い」と猛烈に働き、79年に政権の座に着くと、「働かざる者食うべからず」を旗印(?)に、自己責任、自助努力に基づいた改革に乗り出します。
しかしながら、国有企業の民営化、財政支出削減等は失業率を高め、労働組合から強力な反発を受けました。
とりわけ84~85年にかけての炭鉱ストライキは、さながら内戦のような様相を強めましたが、82年のフォークランド紛争に勝利したサッチャー人気は高く、過激な組合運動は国民の支持を得られずに敗北します。
この頃のアメリカはベトナム戦争後のインフレが長引き、80年代前半のFFレートは最大で19%と、二桁が当たり前の状態でした。
世界の通貨はドルに引き寄せられ、80~85年の5年間でドル円は200→260円と3割安、ポンド/ドルは2.4→1.2で半額と、両通貨は激安となりました。
【ポンド/ドル長期チャート】
高いドルに手を焼いたアメリカは85年9月、英・独・仏・日の蔵相をプラザホテルに呼びつけ(当時はG5)、そこから為替は反転します。
ポンド/ドルは、85年の1.1から、5年後の90年には2.0近辺へ、ドル円は260円から130円へと、どちらも概ね2倍になりました。
誇り高きサッチャーは、そもそもユーロ加盟に大反対で、ユーロ導入準備のために発足した欧州為替相場メカニズム(ERM)への加盟も認めませんでしたが、彼女が退陣する90年、イギリスはERM加盟を決定します。
ERMは通貨統一準備のために各通貨の変動幅を制限していたので、ポンドはドイツマルクに牽引される格好で割高に推移し、92年のポンド/ドルは1.9近辺を維持していました。
そこに目を付けたのがジョージ・ソロス。92年9月、過大評価されていると見たポンドを売り浴びせます。
9月16日にはイングランド銀行が公定歩合を10%から15%に引き上げて通貨防衛を試みましたが、結局は17日、イギリスポンドはERMを脱退して変動相場制へと移行します。
9月の1ヶ月だけでポンド/ドルは2.0→1.7へ下落し、11月には1.5まで売られましたが、実力通りに弱くなったポンドによって、イギリス経済は穏やかに回復していきます。
以降のポンド/ドルは、ITバブル崩壊や9.11同時多発テロといった景気後退期においても1.4を維持。リーマンショック後には短期間1.35台がありましたが、間もなく1.4に復帰。
「1.4」はポンドの底値を示す節目として長く機能しているように見えましたが、2016年6月の国民投票で、EU離脱派がまさかの勝利をすると英国の将来は不安視され、ポンドは同年10月に1.19台と1.2さえ割り込みました。
投票結果を受けて辞任したキャメロン首相の後を継いだテリーザ・メイ首相は政権基盤を固めようと、2017年6月に総選挙を前倒しで実施しましたが、目論見とは反対に議席を13も減らして弱体化。
その後マーケットは次第に落ち着きを取り戻して節目の1.4を回復したものの、EUとの離脱条件交渉は難航します。
争点は、英領である北アイルランドとEU加盟のアイルランドとの円滑なヒト・モノの流れの維持と、EU離脱(ブレグジット)とのバランス問題でしたが、2019年1月、EUとの関税同盟を一部維持する内容で、比較的穏健と言われたブレグジット案が国会で大差で否決され、メイ首相は5月に退陣を表明します。
後を継いだのは、強硬離脱派と見られていたボリス・ジョンソンです。
ジョンソン率いる保守党は、2019年12月の総選挙で圧勝し、ついに2020年1月31日午後11時をもって、イギリスは正式にEUを離脱しました。この時のポンド/ドルは1.3近辺でした。
2020年になって新型コロナウイルスが流行しましたが、ポンド/ドルは底堅く、2021年に節目の1.4を回復。
しかしながら、ウイルス対策で国民に自粛を求めている中で、首相自身のバースデーパーティを含む複数のパーティーが政府機関で開かれていたことが明らかになり、結局2022年7月にジョンソン首相は求心力を失って辞任を表明。
後を継いだのは、サッチャー2.0とも言われる女性のリズ・トラス氏。英国史上3番目の女性首相ですが、3名は全て保守党です。
トラス新首相は9月6日にエリザベス女王によって任命されましたが、その2日後に女王が崩御。
盛大な葬儀が終わった直後、トラス首相は公約を上回る7.4兆円規模の減税を発表。財源として国債を発行し、減税による経済成長によって返済するとの方針を語りましたが、市場は動揺。
ポンドドルは瞬間的に1.03まで下落してパリティ観測さえ生じ、英長期金利は就任時の3.1%から4.5%に急上昇して株価は下落と、いわゆるトリプル安状態。
国債で運用する年金基金の破綻まで噂される事態となったため、急遽イングランド銀行が、インフレ対策としての金融引き締め政策を一時中断して国債を買い支えるというドタバタ劇となりました。
現時点でポンドドルは1.1近辺まで回復していますが、トラス政権は減税案の一部を撤回する事態となっており、スタートから市場の洗礼を浴びた政権への信頼度は低迷し、今後の政権運営が懸念されるような事態となっています。
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