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January 07, 2024

今週の相場(1/5時点)

新年第一週、S&P500は1.5%安、NASDAQは3.2%安、日経平均は0.3%安。

米長期金利は3.87%→4.05%に上昇、ドルインデックスは101.4→102.4、ドル円は141円→144円62銭。金利上昇でドル高株安でした。

株式がロケットスタートにならなかったのは、発射位置が高すぎたからです。言ってみれば、12月に二軍が荒らした過熱相場を、休みから戻ってきた一軍が、まずは正常な軌道に回復させることから始める必要があり、年初は全体のアセットリバランスから始まったものと理解されます。

年末時点で、NASDAQは25日MAから3%高く、米長期金利は同様に5%も低く、ドル円は2%低かったので、株安ドル高へのエネルギーが溜まっており、12月とは反対方向に動きやすい状態でした。

金曜日の雇用統計はNFPが増えて、一見強そうに見えますが、失業期間は長期化し、労働参加率は低下、パートタイマーが増え、労働時間は減少と、内容は良くありません。

ブルームバーグのエコノミストは、「労働市場が急速に冷え込みつつある兆しであふれている。」と評価しています。

またISM非製造業指数は予想より弱く、前月から2.1ポイント弱い50.6%。なかでも雇用指数は43.3%と7.4ポイント低下して、約3年ぶりの大幅な縮小となり、サービス業の景況感が大きく悪化していることが示されました。

コモディティ市場では、金・銀・銅がドル高のせいか若干売られ、WTIは+3%。

中東情勢は依然として落ち着きを見せず、イエメンの親イラン武装組織フーシによる商船攻撃が相次ぐなか、デンマークの海運大手マースクが紅海での航行を当面停止すると発表したことが、海上運賃全般の上昇予測を生んでいます。

レバノンでハマス幹部がドローンで殺害されたことで、ヒズボラは報復を叫んでいますし、イランでは、イスラム国(IS)が自爆事件を起こし、100名近い死者が出ています。

ブリンケン国務長官は、10月以降で4度目の中東歴訪を迫られていますが、彼がユダヤ系であることが、信頼感醸成の妨げになっているかもしれません。

個別銘柄は、これまで上がったものほど下げるという反省気分が主流で、特にアップルは、複数のアナリストから投資判断の引き下げを受けて、6%安。アマゾン5%安、テスラ6%安。

このところブイブイだったボーイングも4%安。

12月後半に11%も売られたナイキは、更に6%安。中国景気は今年も回復しないとの観測かと思われます。

半導体はオンセミ11%安、インテルとAMDが7%安など、底堅かったエヌビディア以外はほぼ壊滅状態となり、SOX指数は6%下げましたが、これで25日線に回帰したので、金曜はプラスでした。

半導体市況自体は回復が見込まれているので、買われ過ぎの修正が終われば、全般に反発が期待できるかもしれません。

複数のアナリストが格上げした通信のベライゾンは+7%。6%以上の高配当が期待される銘柄です。

金融ではシティ(C)が+5%と堅調でした。

米長期金利、S&P500、ドル円、全てが25日線上に回帰し、年末年始の酔いが覚めて、ここからが実質的なスタートと見込まれます。

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