今週のS&P500はほぼ変わらず、NASDAQは0.2%安、日経平均は2.5%安。
米長期金利は3.79%→3.94%、ドルインデックスは103.2で変わらず、ドル円は146円56銭→146円65銭と、ほぼ変わらず。
債券への緊急避難も解消された様子となり、市場は大分落ち着いては来ましたが、月曜の日本株は日経平均が4千円以上の下落と、大きく荒れました。
先週段階で売られていた日本株は、週初から反発してもおかしくないレベルかと思っていましたが、日経平均31000円台まで売られたのには驚きました。
暴落と言って良いほどの下げに関して、円キャリートレードが果たした役割は小さくなさそうです。
安パイだと思っていた円ショートが、日銀の利上げや米国の景気鈍化観測などにより自壊すると、キャリートレードの対象だった米国株がまずは売られ、為替の損失を取り返そうとした空売り筋が日本株の先物売りから暴れまくって現物の投げを誘発するといったメルトダウン現象を誘発しました。
日本発のゼロ金利マネーが、どれだけ世界のバブル的現象を支えていたかが明らかになったとも言えますが、それにしても日本株市場は、歴史に残る狼狽ぶりでした。
7月前半の不思議な日本株上昇が短期的な思惑取引であり、その反動が一気に噴出したとも理解出きそうです。
植田ショックという言葉が独り歩きしているのは、ちょっと彼に可哀そう。状況次第で今後も利上げしていくというのは当たり前の発言でしたが、想定外の株式市場の急落によって、日銀は副総裁を通じて表現を緩和するという羽目になりました。
為替市場では表層雪崩によって、過剰に投機的な円ショートは消えたものの、貿易収支の赤字構造定着やデジタル赤字の拡大、継続的な米国株投資という構造的円安要因は残ります。
また、もう一度東日本震災級の大地震が起これば、市場は円売りとなり、日本企業の海外移転がさらに進むことになりそうです。
コモディティ市場では、金は底堅く変わらず、銀と銅は3%安、WTIは中東情勢の緊張から3%高でした。
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